(株)テクノアソシエーツ TOPページへ テクノアソシエーツサイトへ

TOPページへニュースへ連携提案へ注目技術&事業コラムへコラムへ


テクニカルノートロゴ

株式会社J-Bio 21

株式会社J-Bio 21からの提案
遺伝子検出技術「QP法」を活用した遺伝子検査製品開発に関する意見交換の提案



 SNPによる体質診断や感染症診断などでは,PCR法の基本特許失効を背景として遺伝子検査製品の開発が加速している。このような製品の開発には,高精度,迅速,簡便な遺伝子検出技術が不可欠である。「QP法」は,蛍光消光現象を利用した遺伝子検出技術であり,臨床診断に十分利用できる精度を有した上で単純な作業と機器によって迅速に結果を得ることができる。
 遺伝子検出技術QP法を活用した遺伝子検査製品の開発について,試薬メーカーや機器メーカーとの意見交換を募集する。


●技術ニーズ
 2003年にヒトのゲノムの全塩基配列が解明され,疾患に関連する遺伝子が次々に明らかになっている。また,遺伝子増幅のデファクトスタンダードであるPCR法は,基本特許の失効により利用しやすくなった。これらを背景として,SNPsによる薬剤感受性や生活習慣病リスクなどの体質診断や感染症診断のための新たな遺伝子検査製品の開発が加速している。医療分野の遺伝子診断では,特定の遺伝子配列を簡便な操作で迅速,高精度に検出できる技術が求められるが,これまでは海外からの技術が主流であり,高額な特許使用料や使用条件の制限などから,事業目的に利用しにくいという問題があった。

●研究テーマ/技術成果
 独立行政法人産業技術総合研究所と日鉄環境エンジニアリング株式会社との共同開発により,蛍光消光現象を利用した遺伝子検出技術「QP法」が開発され1), 2),日本と米国で特許が取得されている。株式会社J-Bio 21はQP法の実施権を有し,環境分野・農水畜産分野・医療分野等への利用,実用化を推進している。このQP法は,一方の末端をシトシン(C)とし,このCに1分子の蛍光色素を標識したシンプルな構造の核酸プローブ「QProbe」を使用する。QProbeが標的遺伝子と結合すると,蛍光色素とグアニン塩基間で相互作用が発生して蛍光が消光する原理を利用して,特定の遺伝子配列を特異的に検出する。
 QProbeは,SNP部位を含む遺伝子配列との解離温度が遺伝子型によって異なることを利用して遺伝子型を識別できるので3),薬剤感受性検査や生活習慣病の予知診断などの体質検査に利用できる。また,リアルタイムPCRのように,各種遺伝子増幅技術と組み合わせて特定の遺伝子を定量できるので4-7),感染症の原因となるウイルスや細菌の検出および定量分析に利用できる。

●特徴
1. 作業は,試薬類とサンプルを混合する1工程のみなので,迅速,簡便に行える。機器は,リアルタイムPCR装置のように温度制御と蛍光検出が行えればよいため,システムの低価格化,自動化が容易である。
2. 増幅後の容器開封が不要なので増幅産物のクロスコンタミネーションを防止し,作業工程も少ないので精度が高い。感染症診断やSNP検査において,臨床検査に耐えられる十分な精度を有することが確認されている。
3. 現在,波長の異なる4種類の蛍光色素がQProbeに利用可能であるため,複数遺伝子を同時に検出できる。
4. 1分子の蛍光色素を標識したプローブ1種類で,1遺伝子の検出あるいは1SNPの検査ができるので,プローブのコストが安価,反応条件構築が容易になる。


●今回の提案内容
 遺伝子検出技術QP法を活用した遺伝子検査製品の開発について,試薬メーカーや機器メーカーとの意見交換を募集する。

●論文/特許実績
【論文】
 1) S. Kurata et al., Nucleic Acids Res., 29, E34 (2001)
 2) M. Torimura et al., Anal Sci., 17, 155 (2001)
 3) N. Matsumoto et al., Anal Biochem., 370(1), 121(2007)
 4) H. Urakawa et al., Appl Environ Microbiol., 72(10), 6845 (2006)
 5) S. Okunuki et al., Microbes Environ, 22, 106 (2007)
 6) H. Tani et al., Anal Chem.,79(15), 5608 (2007).
 7) H. Tani et al., Anal Chem.,79(3), 974 (2007).
【特許】
 特許第3437816号,US 6,492,121,US 6,495,326,US 6,699,661

●備考
 本件は,独立行政法人産業技術総合研究所の産総研技術移転支援による成果です。

【本技術に関するお問い合わせ】
株式会社J-Bio 21 つくば事業所   広報担当:十川(そごう)
TEL:029-856-7527            E-mail:h-sogo@j-bio21.co.jp
URL:http://www.j-bio21.co.jp

【関連記事】
  J-Bio21,肥満遺伝子3種の多型を同時に解析 産総研発の「QP法」で迅速,簡便,正確に [2008年01月24日]






| 産業イノベーションHOME | 技術&事業インキュベーション・フォーラムHOME |
Copyright (c) 2005-2013 TechnoAssociates, Inc. All rights reserved.

INTERVIEW Index ブレークスルー技術Index 提案Index コラムIndex イベントIndex お問い合せ